東急G創立100年 鉄道から不動産への原点回帰、「渋沢・五島イズム」の復活なるか

商号変更で原点回帰した東急

　しかし、平成期は日本全体が少子高齢化という問題に直面。そうした社会構造に東急も無縁ではなく、人口減という問題から沿線開発の方針も方向転換を迫られている。

　東急は2019年に東京急行電鉄という商号を東急へと変更。同社は都市開発・不動産事業を主軸とする会社になり、それまでのメインにしてきた鉄軌道事業を新会社の東急電鉄に継承させた。

　東急の商号変更および経営の最適化は、東急が鉄道から不動産業への原点回帰したことを示すものでもあり、鉄道によるのびしろがなくなっていることを暗示している。不動産事業を核に据えることで、沿線を活性化させ、それにより鉄道事業へのシナジー効果を生み出そうという狙いが含まれている。つまり、田園都市株式会社への原点回帰でもある。

　東急は社会の変化に応じて事業体を変え、鉄道事業も変化させてきた。少子高齢化・人口減少は悩ましい問題だが、2020年からはコロナ禍に起因する利用者減といった新たな問題にも直面している。

　鉄道界全体に閉塞（へいそく）感が漂うなか、私鉄をけん引してきた東急は目蒲電鉄の開業から100周年という節目を迎えた。今後、鉄道事業をどのような展望を描くのか？ 新たな施策に期待が集まる。