BYDが「楽天」で買える日――ECモール侵攻が浮き彫りにする、日本メーカー「ディーラー依存」の弱点

オンライン販売が意味するもの

　BYD Auto Japanが楽天市場に公式出店するニュースが注目を集めている。今回のシステムにより、ECモール上で電気自動車（EV）の購入申込みが可能になる。狙いは接触機会の最大化とデジタル顧客情報の活用だ。

　ECで購入手続きを行うと、希望販売店にリードが自動配信される。商談、契約、納車までを極力短時間で進められる仕組みである。楽天市場はECサイトの老舗として知られる。ここで培われたオンライン利便性と、全国のBYD正規販売店による対面サポートが両立する点が魅力である。実店舗依存型だった自動車販売が、生活インフラ型ECモールに接続されるのは、自動車販売構造における地殻変動といえる。販売チャンネルの追加だけではなく、「自動車をどこで売るか」という前提の転換である。

　消費者の購買行動は、店舗中心からモバイル中心へ変化している。総務省の調査でも、インターネット通販の利用率は70%を超える。楽天市場は今や幅広い商品を扱い、競合ECも増えている。家電だけでなく、住宅や保険といった高関与商材のEC化も進む。自動車も例外ではない。すでにネット経由での自動車購入手段が存在し、中古車市場も活発化している。車の検索から

・商談
・契約
・納車

までのプロセスは、時間と費用の両面で効率化される。

　こうした状況でBYDの狙いは、楽天エコシステムの消費動線に自社を組み込むことだ。2022年5月、神戸市のインターネット調査では、EV普及に必要なこととして有効回答者3793人の約20%が「電気自動車のことを知る機会」と回答した。筆者（北條慶太、交通経済ライター）の取材でも、

「EVに関心はあるが、知る機会や接触機会がない」

という声が多い。日本市場でのEV普及率は3%に満たない。これを生活圏での体験不足と定義することが重要である。BYDはインターネットを通じた接触密度向上で、この壁を突破しようとしている。