「年間240時間」をドブに捨てていないか？ 車通勤で“勝ち組”になる人・ならない人、気づかぬうちに広がる“静かな格差”の背景とは

移動時間の価値転換と人的資本への投資

　総務省統計局の「令和3年社会生活基本調査結果」を見ると、自動車通勤にかける時間は全国平均で往復約1時間という数字が出ている。仮に月20日勤務とすれば、年間で240時間。さらに残業や不定期の移動が重なれば、年間270時間を超える人も少なくないはずだ。

　これまで、ハンドルを握る時間は何も生み出さない「損失」と考えられてきた。しかし今、この移動を人的資本への投資機会へと転換させる動きが広がりを見せている。外部の干渉を切り離し、ひとりで深く集中できる環境。それは、個人の能力開発を支える確かな基盤としての価値を帯び始めている。

音声学習へシフトする可処分時間の活用実態

　オトナル（東京都中央区）がまとめた「国内Z世代 音とメディアの利用実態調査」を眺めると、車を運転する人々が何に耳を傾けているのか、その変化がはっきりと見て取れる。全年代を通じた1位こそ40.1%を占める「ラジオ」だが、注目すべきは4位に22.2%で食い込んだ

「音楽ストリーミングサービス」

の存在だろう。特に世代間の差は顕著で、40代ではラジオが36.9%、ストリーミングが34.0%とほぼ横並びであるのに対し、20代にいたってはラジオの20.9%を大きく引き離し、53.7%と過半数がストリーミングを選んでいる。ポッドキャストや語学教材といったコンテンツの広がりも、耳を使った学びが着実に浸透している証左にほかならない。

　こうした動きの背景には、限られた可処分時間をいかに奪い合うかという、熾烈なアテンション・エコノミーの論理が働いている。IT企業や車両メーカーも、この流れを無視できるはずがない。

　車載インフォテインメントの機能を高め、ドライバーの意識をいかに引きつけるか。運転という行為にリソースを割きながらも、あえて車内を学びの場に変えていく――それは、分刻みのスケジュールをこなすビジネスパーソンが、移動のあり方を突き詰めて考えた末の帰結なのだろう。