「SUVはもう限界」 衝撃の米国リポートが示す、車の巨大化＆家計コストの知られざる関係
都市部で進むSUVの大型化は、安全基準の厳格化や収益重視の流れを背景に拡大し、2008年に約2割だったSUV比率は2022年に半数超へ達した。一方で車両の小型化は、支出削減や事故減少、排出抑制など多面的な効果が指摘され、交通のあり方そのものが問われている。
SUV拡大と市場構造の変化
北米発の大型SUVブームが世界を飲み込もうとしている。交通のあり方を変えられるかどうかは、この奔流を食い止められるかにかかっている。
2008年には世界で売れる車の約20%に過ぎなかったSUVだが、2022年にはその割合が半分を上回った。メーカーから見ればSUVは利益を守りやすい商品に違いないが、巨大な車が市場を独占し続けることへの警鐘が鳴らされている。大型車を前提にした市場は、道路や駐車場といったインフラまでそのサイズに縛り付けてしまう。後から作り直そうとすれば、途方もない費用がかさむ恐れがある。
こうした状況が続いた先に何が待っているのか。リポートの著者らが描いた現状維持シナリオは、いささか厳しいものだ。大型車がシェアを伸ばし続け、電動化は足踏みし、走行距離が増える一方で他の交通手段は置き去りにされる。企業の目先の利益を優先して大型車を売り続けた結果、社会全体が支払うコストが膨れ上がっていく様子が目に浮かぶ。
そこで、車の小型化、他の移動手段の活用、小型EVの普及という三つの戦略が検証された。結論をいえば、これら全てを並行して進める「総力戦」こそが、排出量を抑え、事故を防ぎ、大気汚染による健康被害を減らすための、地に足のついた歩みとなる。どれかひとつに頼るのではなく、複数を組み合わせて補い合う。それが、これまでの非効率な仕組みを根本から作り変える力になるはずだ。