「消費者は急がなかっただけだ」――EVシフト前提はどこで崩れたのか？ 世界で半数がエンジン車を選んだ25年市場の転換点

航続距離と心理的不安

　購入をためらう理由として繰り返し挙がるのは、走れる距離への不安、充電にかかる時間の長さ、そして価格の高さである。これらは数年前から変わらず上位に並び続けている。

　走行距離の問題は、日常の使い方であれば支障がない場合も多い。ただ、急な予定や遠出を思い浮かべたとき、その不安は実際以上に重くのしかかる。

　充電時間も同様だ。数分で終わる給油に比べ、充電器の前で30分以上を過ごすことは、日々の時間感覚そのものを変えてしまう。

　さらに、車両価格の高さに加え、維持費全体で見たときの負担も軽くはない。電気代の上昇や保険料の割高感が、燃料費の節約分を相殺してしまう場面もある。

　加えて、新しい技術が次々に出てくるなかで、高い費用を払っても短期間で旧型と見なされる可能性が残る。人々は損得を冷静に見て、条件が整うまで待つほうが合理的だと考えている。

　日本市場が長く選んできた道は、こうした世界の動きと重なる部分がある。ハイブリッド車（HV）を中心に据えた判断は、先が見えにくい状況での備えとして働いてきた。

　充電環境が十分に整うまで待つという選び方を、市場全体が自然に受け入れてきたともいえる。

　日産自動車は2010（平成22）年にリーフを量産し、急速充電の規格づくりにも早くから関わってきた。仕組みの土台づくりという面で果たした役割は小さくない。

　一方で日本では、集合住宅が多く自宅充電が難しい住まいの事情や、日常の走行距離が短いという実態が、普及の速度を抑えてきた。

　その結果、大きな投資が無駄になる事態は避けられ、既存の仕組みを使いながら環境負荷を減らす流れが続いてきた。

　HVの見直しが世界で進んでいる背景には、急な変化で生じる負担を避け、現実的な費用で移行を進める考え方が広がっていることがある。

　無理のない段階的な移り方は、資産を守りながら日々の使い勝手も維持する、堅実な選択として受け止められてきた。