「無言の帰宅」SNSで炎上――露骨な“知識マウント”浮き彫りに？ 理解より自己顕示のネット実態とは

情報誤解が招く市場歪み

　ネット上での議論は、意見を表明する動機を持つ人たちによって主導される傾向がある。経済学者の田中辰雄氏と浜屋敏氏の10万人規模の調査によれば、ネット投稿の約半数は全体の0.23%、つまり435人にひとりによって書き込まれている。過激な意見は高齢層に多く、炎上に参加するのは「40万人に1人」という少数派だ。大多数は静かに見ているだけで、少数派の声が目立つ構造になっている。

　自動車ファンの世界でも同じ構造が見られる。専門用語や知識を知っていることが優越感につながり、知らない人を軽く扱うことがある。その結果、新しくコミュニティーに参加した人は、どのように発言すべきか迷ったり、遠慮したりしてしまうことが少なくない。

　この状況を改善するには、誤解されやすい表現には補足を添えることが有効だ。ネットの声にもあったように、

「意味を類推できる文脈を示す」
「近しい人なら思い切って指摘してあげる」

といった方法は理解を助ける。さらに、少数派の過激な意見に惑わされない仕組みを作ることも大切だ。発言の数や信頼性を可視化すれば、目立つ意見に流されずに判断できる。

　情報の伝え方は経済にも影響する。自動車やモビリティ関連の情報提供で誤解や偏見が広まれば、消費者の判断に影響し、販売やサービス利用に影響する。正確でわかりやすい情報提供は、潜在的消費者が迷わず判断できる環境をつくり、市場の効率向上にもつながる。