米若年層の4人に1人「EVテクノロジーが新車購入の条件」 EV普及のカギは充電設備か

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GfK Japanが、米国における電気自動車(EV)についての消費者意識に関する調査を公開。「新車購入やリースはEVテクノロジー搭載が必須条件」と回答した割合は、とりわけ若い世代で高い傾向にあることが分かった。

米国におけるEVについての意識調査を公表

「EVに興味がある」と回答した人の割合(画像:GfK Japan)。
「EVに興味がある」と回答した人の割合(画像:GfK Japan)。

 マーケティングリサーチ会社のGfK Japan(東京都中野区)は2021年7月13日(火)、米国における電気自動車(EV)についての消費者意識に関する調査結果を公開した。

 米国のY世代(1980年代から90年代生まれ)とZ世代(1990年代から2000年代生まれ)のうち26%が「新車購入やリースはEVテクノロジー搭載が必須条件」と回答。この割合は、2018年の10%から2年間で約2.5倍に増えた。なお「必須」と答えた人は全年代だと15%だった。

 高級車の購入に興味のある消費者の34%は、完全EV(all electric vehicle)に興味があると回答。この割合は、2018年の24%から10ポイント高くなっている。一方で、高級車に興味がない消費者で完全EVに興味があると答えたのは13%であり、2018年調査時の15%から2ポイント下がった。

 EV普及のカギは、急速充電ステーションかもしれない。「EV購入に強く関心を持つ消費者」の59%、「ある程度関心を持つ消費者」の68%が、無料の急速充電ステーションがあれば購買意欲はさらに高くなると回答している。

 また、EV購入者に対する自宅への充電設備の無料設置も、「EV購入に強く関心を持つ消費者」の54%、「ある程度関心を持つ消費者」の62%が購買決定に影響があると答えている。

 GfK North AmericaのマーケティングディレクターTom Neri氏は「若年層がEVに興味を持っていることは、間違いなくEV業界にとってプラス要素だ。しかし、その興味が実際に販売に結び付き、ロイヤリティの育成につながるかを見極める必要がある」とコメントしている。