EV普及は「CO2削減」に繋がらない？ 火力発電に頼る日本の特殊事情と、注目すべき新エネの行方とは
世界的なモビリティ電動化の潮流がある一方、日本には諸外国とは異なるエネルギー事情を抱えている。
電力ひっ迫に直面する日本
そのように、環境負荷が叫ばれているにも関わらず火力発電を多用する日本において、バッテリーを製造することは容易ではない。
なぜなら、すでにひっ迫した電力供給や製造による環境負荷に対し、反発が起きやすく、非常にリスキーな選択肢と想定されるからだ。
ご存じの通り、再生可能エネルギーの代名詞となる太陽光・風力などは、天候に左右されるため安定した供給が難しい。水素であれば地球上の多くの資源に含まれているため、材料には事欠かない。
したがって、国土、領海の狭い日本でも、エネルギーを生産するための材料が手に入る。他の燃料と比較し、不利になる点が少ない選択肢といえる。
その中でトヨタは、ハイブリッド・水素・電気と、さまざまな仕組みの自動車を実用化してきている。リスク分散をし、いかなる状況にも柔軟な対応をし、会社を維持していくための戦略として、自動車メーカーの中では、群を抜いた対応をしているといえる。
また川崎重工では、世界で唯一の「水素を液体化して運ぶ技術」を持っており、作る・運ぶ・貯める・使う、ほぼ全ての技術を有している。
これらが、日本が、カーボンニュートラルを進めるため、もしくは、世界と対等に経済活動をしていくために、水素の活用がカギになってくると考える理由だ。