「もう限界です」鈴鹿F1、経済効果768億円の裏で起きた「交通機能まひ」 受け皿都市の限界を考える

地方インフラのひっ迫と移動制約

　空前の熱狂の裏で、地方インフラは悲鳴を上げていた。玄関口である近鉄白子駅や伊勢鉄道の鈴鹿サーキット稲生駅では、入場制限をかけざるを得ないほどの混雑が発生した。高額な費用を払う観客が何時間も待たされる状況は、ブランドへの信頼を損なう。最先端の走りを競う一方で、移動手段が停滞しているちぐはぐさは、事業価値を下げる負の積み残しにほかならない。

　周辺道路の渋滞も住民の生活や物流を妨げ、開催継続へのハードルを上げている。富裕層にとって時間は尊い資源であり、移動の不備は観戦地を海外へ変えるきっかけになりかねない。今後も集客を維持するには、デジタル技術で人流を導く仕組みを取り入れることが急務だ。移動全体を整える土台作りこそが、事業を続ける道となる。

　鈴鹿の盛り上がりを追い風に、大阪観光局などが進める市街地開催の構想が現実味を帯びている。シンガポールやラスベガスの成功にならい、万博後の都市を世界に売り込み、富裕層を呼び込むための成長戦略だ。これが実現すれば、大阪のみならず京都や神戸といった近畿圏全域の市場を潤す効果が期待できる。

　ただ、公道を時速300km超のマシンに見合う水準へ整える費用は莫大だ。他へ使い回しのきかない持ち出しになるリスクは重い。さらに高額な開催権料も課せられる。チケットや広告収入だけで賄うのは難しく、最終的に税金で穴埋めをせざるを得なくなる懸念も消えない。

　事業を成り立たせるには興行だけで完結させない知恵がいる。IRや周辺地価向上と結びつけ、都市全体の収益力を高める視点が欠かせない。くわえて、長期間の交通規制による生活への負荷も無視できない。投じた巨費がどう地域の利益に戻るか、筋の通った説明で納得を得ることが存続を左右するだろう。