EVとガソリン車、結局どちらが安いのか？ 「電気代」「補助金」「バッテリー交換」まで含めた本当の維持費とは――電動車シェア44%の時代！ 問われる購入後の総支出とは
主要国の電動車比率が43.6%に達する一方、補助金上限は75万円へ縮小し、EVは真の投資価値が問われる局面を迎えた。ガソリン車との燃料費差は年約3.7万円、HV相手ならわずか1.3万円に縮まる。住環境や走行距離で損得が二極化するなか、「本当に元は取れるのか」という維持費の実態を解き明かす。
充電環境と居住形態が握る節約効果
EVが家計にもたらす効果は、持ち主の住まいや利用できる設備によって大きく変わる。
戸建てに住み、太陽光発電を備えている世帯なら、昼間に余った電気を車の充電に回し、走行にかかる費用をほぼゼロに近づけられる。さらにV2H（Vehicle to Home）を導入すれば、40～80kWhという大容量のバッテリーを積んだEVを、数百万円する家庭用の据え置き型蓄電池（5～15kWh）の代わりに使える。夜間の安い電気を活用して電気代を抑えられるほか、大きな災害が起きた際には、およそ4～7日分の非常用電源としても役立つ。
ただし、V2H機器の本体と工事には数十万から百数十万円ほどの初期費用がかかる。ガソリン車との燃料代の差額として挙げた年間約3.7万円だけで費用を回収しようとすれば、数十年かかる計算だ。家庭全体の電気代がどれだけ下がるか、防災面でどれほど安心できるかも含めて判断する必要がある。一方、マンションなどの集合住宅では、管理規約や電気容量の制約から敷地内に充電器を設置しにくく、割高な公共充電スタンドに頼るケースが多い。
さらに広い視点で見ると、EVの価値には、車を作ってから廃棄するまでの全行程で環境への負荷を抑えられる点もある。太陽光や風力などの再生可能エネルギーで走るEVは、製造から廃棄までを通して見ると、ガソリン車よりCO2排出量を大きく抑えられる。こうした気候変動対策が社会全体にもたらす効果を踏まえ、国は個人の購入負担と社会全体の利益との差を埋めるため、多額の補助金を支給している。