EVが内燃車に追いつく日！ 2026年、所有コストが同等に――バッテリー急落＆中古拡大が生む大転換点とは？

EVコスト低下、2026年にICE並み

　全世界的に見ると進展は遅いかもしれないが、ここ数年で着実に進んできたEVシフトは、各種の補助金などの資金的なサポートや、税制優遇措置によって後押しされてきた。

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　しかし、アーリーアダプター（新しい技術や製品が市場に登場した際に、他の人よりも早くそれを採用する人々たち）たちが享受してきたこの恩恵の期間は、徐々に終わりを迎えつつある。特に米国では、2025年のトランプ政権が補助金の廃止を検討しているとの報道があり、これがEV購入を検討している人々に少なからぬ影響を与える可能性がある。

今後、EVの普及は鈍化するのだろうか。しかし、EVの普及には依然として明るい展望がある。たとえ補助金がなくても、今後はEVの所有と維持にかかるコストが大幅に低下することが予測されている。

　米国に本拠を置く世界的な投資銀行および金融サービス会社「ゴールドマン・サックス」が2024年10月に発表した調査リポートによれば、

「バッテリーパックの価格」

が下落し続けることで、2026年にはEVの所有コストが内燃機関車（ICE）と同等になる可能性があるという。リチウムイオンバッテリーの価格はすでに下落傾向にあり、研究者たちは2024年末までに、世界のバッテリーパックの平均価格が1kWh（1時間にわたって1kWの電力を使用したときに消費されるエネルギー量）あたり

「111ドル（1万7123円）」

に下がると予測している。ちなみに2023年の価格は149ドル/kWhで、2011年には驚くべきことに780ドル/kWhだった。

　さらに2026年までには、バッテリーパックの価格は26%下がり、82ドル/kWhになると予測されている。これは2023年の価格の約半分に相当する。ゴールドマン・サックスは、10年後には価格が64ドル/kWhにまで下落するとの見通しを示している。