鳥居で懸垂、放火容疑……日本文化を踏みにじる「傲慢インバウンド」 観光公害の末路？ 他国軽視の背景とは
日本の観光業は、訪日観光客の急増にともない、文化的な傲慢やマナー違反が深刻化している。観光収入に依存している地域では、地元住民への影響も無視できず、観光公害が問題となっている。富裕層向けの観光が進む一方で、文化を「金で買えるもの」と見なす危険もある。観光業の根本的な改革が求められる今、私たちはどのように向き合うべきかが問われている。
日本人観光客の過去と今
先日、X（旧ツイッター）でブラジルの景勝地・ボイペバ島で起きた事件が話題になった。
イスラエル人の男が黒人の荷物運搬係を「猿」と呼び、攻撃したとして人種差別的侮辱および憎悪犯罪の容疑で現行犯逮捕された。この事件は、観光地における権力関係の歪みや、自国の経済的優位性や文化的優越意識が影響している。
この事件は観光地での差別や暴力の本質を浮き彫りにしており、私たち日本人にとっても他人事ではない。かつて、高度経済成長期において、日本人観光客は東南アジアを「後進国」と見なして侮辱し、
「買春観光」
の目的地として扱った。経済大国としての傲慢さが、アジアの人々の尊厳を踏みにじったのである。その結果、日本人観光客は「エコノミック・アニマル」と揶揄され、アジア諸国から強い反発を受けた。
そして今、歴史は皮肉にも逆転している。戦後、進駐軍に「ギブミーチョコレート」と駆け寄った時代があったが、現在では、日本が見下され、訪日観光客がサービスを「買う側」の特権として振る舞う時代になってしまった。
繰り返される外国人による迷惑行為は、日本がそうした国だと見られている証拠といえるだろう。