カルロス・ゴーン氏「ホンダ主導の買収劇」を指摘! 日産・三菱自との「3社連合」は今後どうなるのか?

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ホンダ、日産、三菱の3社連合が2024年8月に共同記者会見を開き、次世代ソフト・デファインド・ビークル(SDV)向けプラットホームの共同研究やEVバッテリーの共通化を発表。ゴーン氏は、ホンダ主導の資本提携の可能性を指摘。自動車産業の勢力図が変わるか、今後の展開に注目。

ホンダ資本提携の可能性

日本人として初めて米国の自動車殿堂入りし、記者会見する本田宗一郎・本田技研最高顧問(東京・大手町のパレスホテル)。1989年12月25日撮影(画像:時事)
日本人として初めて米国の自動車殿堂入りし、記者会見する本田宗一郎・本田技研最高顧問(東京・大手町のパレスホテル)。1989年12月25日撮影(画像:時事)

 8月1日の記者会見でホンダ・三部社長は、資本提携について

「可能性として否定するものではない」

として、将来の方向性を示唆したとされる。

 日産がルノーや三菱自動車などと資本提携してきたのとは対照的に、ホンダは純血を守り通してきた歴史がある。ホンダは、1946(昭和21)年に本田宗一郎氏が静岡県浜松市で起業して以来、かつては英・ローバー、近年ではGM、ソニーなどと技術提携をしてきたが、資本提携に至ったことは一度もなかった。

 そのように純血を守り抜いてきたホンダだが、バブル経済崩壊後の1990年代半ばには倒産の危機にあったとされる。当時の国内市場はRVブームで、三菱自・パジェロを代表格する一大ブームが巻き起こっていた。

 実際、1995(平成7)年国内シェアを振り返ると、三菱自(10.8%)がホンダ(10.7%)をわずかながら上回り、三菱自がホンダを買収するのではないかといううわさまで流れていた。

 結局のところ買収劇は実現しなかったが、三菱自の国内シェアは当時が最高点で、その後に徐々に低下していった。一方のホンダは、RVニーズに応える形で、

・オデッセイ
・ステップワゴン

などを市場に投入して息を吹き返し、会社存続の危機を脱した。

 本田宗一郎は、他社との協業による共同成果を大切にしていたとされている。そうした創業者の思いを尊重しつつ、ホンダとして初めての資本提携へとかじを切るタイミングが迫っているのではないだろうか。

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