連結営業収益1.7兆円超！ JR東海とはどのような会社なのか【短期連載】リニアはさておき（1）
1987年の設立以来、保有機構譲渡、300系車両の投入、品川駅の開業など、幾度もの転機を経てきたJR東海。新幹線収入が単体88%を占めるなか、労使の協力体制も進化している。
驚異的な鉄道収益のJR東海
まず、JR東海の営業収益の推移をみてみよう。
・1987年度：（単体）8746億円（連結）データなし
・1990年度：（単体）1兆1013億円（連結）1兆1548億円
・2018年度：（単体）1兆4648億円（連結）1兆8781億円
・2020年度：（単体）5417億円（連結）8235億円
・2023年度：（単体）1兆4173億円（連結）1兆7104億円
JR発足時は、単体の営業収益が9000億円弱であったが、わずか3年後の1990（平成2）年にはバブル景気も手伝って1兆円を突破した。以降、2018年に過去最高となる約1.5兆円を記録し、コロナ禍の2020年に大きなダメージを受けるものの、2023年はほとんど持ち直しているといっていい。
また、単体と連結の営業収益を比較すると、2023年では単体の割合が82.8%と圧倒的に多いことがわかる。2023年の運輸収入の内訳をみると、
・新幹線：1兆2479億円
・在来線：948億円
となっており、東海道新幹線が単体の営業収益の88.0%を、連結では73.0%をただき出している。
これは、JR東日本やJR西日本の2023年の営業収益と比較すると、JR東海の特異さが際立ってくる。
・JR東日本：（単体）1兆9872億円（連結）2兆7301億円 単体割合72.8%
・JR西日本：（単体）9442億円（連結）1兆6350億円 単体割合57.7%
ちなみに、JR東日本の場合、在来線関東圏の運輸収入が1兆775億円、単体の営業収益に占める割合が54.2%もあり、主な収益源が新幹線のJR東海とは全く異なる。