崩壊寸前の路線バス 「真犯人」はお前だ！【連載】ホンネだらけの公共交通論（15）

ドライバー不足深刻化

　路線バスの「2024年問題」がクローズアップされ、2030年には路線バスドライバーが3万6000人不足するといわれている。それとともに、

・ドライバーの離職と人手不足の原因である利用者離れ
・コロナ後、ローカルバスの99.6%が赤字という事実

もマスコミで報じられるようになった。つまり、給与を支払うための資金が極端に不足しているため、ドライバーの数を満たすことができないという、気の毒なほど厳しい経営状況が社会的に共有され始めているのだ。しかし日本では、残念ながら

「よし、路線バスを使おう」

という動きはない。

　最近、筆者（西山敏樹、都市工学者）はTOD（Transit Oriented Development、公共交通指向型開発）に関する研究を展開し、編著者として、『TODによるサステナブルな田園都市』（近代科学社）本を出版した。TODとは、

「公共交通の利用を前提とした沿線都市開発、沿線地域開発」

を意味する。もっとわかりやすくいえば

「自家用車に頼らないまちづくり」

のことである。なお、東京都区部における「公共交通」と「徒歩・自転車」の合計の交通分担率は約90%である。