鉄道「個室復活」の波！ そもそも“車内テレワーク”はアリかナシか？ 対応車両の増加で今後どうなる

テレワークの普及とDX

　職業分野でテレワークが浸透しつつある――。

　テレワーク自体は以前から議論されてきた。しかし、新型コロナウイルス感染拡大の懸念からテレワークが注目されるようになった。やむを得ない要件での出張は出張扱いとし、出張後の交通費も精算するようになった企業もある。

　こうした流れの結果、鉄道やバスなどの公共交通は安定した定期券収入が得られなくなっている。感染拡大以前の回復は見込めない。そのため、追加料金の取れる

「付加価値の高い車両」

に関心が集まっている。例えば、京王ライナー、東急のQシート、東武のTJライナーといった着席型車両がラッシュ時に運行されるようになり、拡大傾向にあるのはその表れだろう。

　近年のインターネット技術の進歩により、移動時間を有効活用したテレワークが可能になっている。例えば、東海道・山陽新幹線の7号車には「S Work」車両がある。同様に、東北・北海道新幹線の7号車、上越・北陸新幹線の9号車は、パソコン作業、勉強、読書、オンライン会議、ビデオ視聴（イヤホンが必要）、通話などができる「TRAIN DESK」車両となっている。

　特に東海道新幹線の7号車はPシートが10席あり、7号車の6～10番A/C席に設置され、B席の中央にはプライバシー保護のためのパーテーションがある。つまり、B席をふたつに分け、1.5人分のスペースで仕事が続けられるようにしている。

　料金は距離に関係なく、普通車の指定席料金にプラス1200円だ。テーブルは手前に引き出すことで傾斜させることができ、パソコン操作などに適した角度で使用できる。ドリンクホルダーも付いている。また、JR東海は2024年4月17日、グリーン車よりもさらに質の高い設備とサービスを備えた個室を東海道新幹線に導入する計画を発表した。