EVの未来は明るい! 自動車ユーザー2万人調査でわかった、ネット“フルボッコ状態”とは異なる意外な結果とは

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リブコンサルティングが12月、「自動車ユーザー2万人WEBアンケート調査結果」を発表した。その結果は、日本の自動車ユーザーにおけるEVに対する意見の多様性を浮き彫りにしている。

EV情報の知識不足

EV(画像:写真AC)
EV(画像:写真AC)

 20代は積極的にEVを選ぶが、年齢が上がるにつれて、購入にあたってEVを選ぶ人の割合は減っていく。慎重になるのも無理はない。その理由は“情報不足”である。調査結果からも、EVの認知度は高いものの、実際の知識はまだまだ浸透していないこともわかる。

「EV関連の情報・知識の把握状況」の項目では、「走行音が静かである」を認知している人は58.8%だが、それ以外の情報・知識は40%を下回っている。

 例えば、「維持費がガソリンより安いこと」ことを知っている人は37.9%、「給油が不要で楽である」ことを知っている人は35.8%、EVのニュースでよく取り上げられるエコカー減税の対象であることや、購入時に補助金が出ることを知っている人は30%に満たない。

 EVに少しでも興味がある人なら、補助金や減税措置について聞いたことがあるだろう。インターネットで

「EV 補助金」
「EV 税金」

と検索すると、保険会社や金融機関のウェブサイトがいくつもヒットし、地域ごとの補助金や減税制度が紹介されている。にもかかわらず、大半の人はそうした制度の存在を知らない。

 また、ガソリン価格の高騰が頻繁にいわれているにもかかわらず、EVの維持費がガソリン車よりも安いことを知っている人はほとんどいないことにも注目しなければならない。これもEVに多少なりとも関心のある人なら当然知っていることである。

 こうした情報が十分に浸透していないのは、大多数の人がEVに関する詳細な情報収集やメリット・デメリットの検討すらしていないということだ。高年齢層がガソリン車からのシフトを拒むのは、こうした情報不足が根底にあるのだろう。自動車メーカーなどが広報活動を強化すれば、状況は大きく変わるだろう。

 また、大都市部と地方では、EVに対する“印象”が異なることにも触れておきたい。

「EVについての印象(エリア別)」では、「良い」「とても良い」と回答した人の割合が、5段階すべてで大都市部(調査では東京、神奈川、埼玉、千葉、愛知、大阪)の方が地方よりもやや高かった。

 この傾向は、大都市部と地方の意識の違いを反映しているのかもしれない。大都市部では環境汚染などの問題が顕著であり、その解決策のひとつとしてEVを受け入れる“素地(そじ)”がある。また、充電スタンドなどのインフラが整備され、EVシフトが進んでいると見られることも多い。つまり、これも入手できる情報の格差を反映しているものと考えられる。

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