EVビジネスの革新？日本のような資源小国にとって「3R」バッテリーが未来の技術かもしれない

需要急増のEV用バッテリー。こうした市場動向を踏まえ、日本における関連ビジネスはどうなるのか。

急増するEV用バッテリーのリサイクル量

　3年前の2020年、全世界で1年間に廃棄される電気自動車（EV）用バッテリーのうち、何らかの形でリサイクルされる総量は約5万tといわれていた。EVが本格的に市場に投入されてから約10年。リサイクル量としては妥当な数字だったといえる。

　国際エネルギー機関（IEA）は、2022年の電動車（EVとプラグインハイブリッド車〈PHV〉の合計）の世界販売台数を約1020万台とまとめた。過去に販売されたものも含めると、世界の道路を走るこれらの総数は2060万台に達すると推定される。あれから1年。さらに増えていることは間違いない。

　同時に、この生産販売量の大幅増加とともに、廃車から最終的にリサイクルに回される使用済みバッテリーの量も増加することが予想される。総量は7年後の2030年には185万tに達すると推定されている。2040年には、この数字は桁違いの

「2050万t」

になると予想されている。

　この数字は、米コンサルティング会社マッキンゼー・アンド・カンパニーが、現在のバッテリー生産量と市場の需要動向に基づいて算出したものだ。急増の背景には、EV用バッテリーの最大生産国であり、資源消費国でもある中国でのリサイクル事業がようやく軌道に乗ってきたことがある。

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