世界放映権は3000億円レベル 日本だけが取り残されそうな「F1ビジネス」の知られざる可能性
コロナ禍後、2023年上期は円安で好決算を出す日本企業が続出した。筆者は、グローバルな視点から “F1ビジネス”の可能性を見直す時期に来ていると提言したい。いったいなぜか。
F1カメラでも新展開?

スポーツ分野のプロユースでは、カメラブランドはキヤノンの独壇場のようだ。しかし、動画も同時に記録するカメラとして、ソニーがαシリーズをFIAに全面供給することは有効だろう。
αシリーズは先頃発表された新製品で、8万分の1という超高速シャッターを搭載している。動画にも対応するF1公式カメラに採用されれば、ブランドの先進的なイメージがさらに強まるだろう。
実際、ドローンメーカーのDJIは2016年から2018年まで「WRC」と呼ばれるFIAの世界ラリー選手権のスポンサーを務め、公式空撮カメラに採用された。そのかつてない低空からの迫力ある映像は、既存のドローン空撮のイメージを塗り替える効果があったようだ。
現在、DJIはライカを中心とする「Lマウント」陣営に名を連ねている。編集機器やアプリを含め、動画用カメラとして急成長しているブラックマジックデザインもこの陣営に加わっている。そのため、手をこまねいていればLマウントがF1公式カメラとして採用される可能性は十分にある。
コロナ禍後、2023年上期は円安で好決算を出す日本企業が続出した。筆者は、グローバルな視点から “F1ビジネス”の可能性を見直す時期に来ていると提言したい。