世界放映権は3000億円レベル 日本だけが取り残されそうな「F1ビジネス」の知られざる可能性
コロナ禍後、2023年上期は円安で好決算を出す日本企業が続出した。筆者は、グローバルな視点から “F1ビジネス”の可能性を見直す時期に来ていると提言したい。いったいなぜか。
ユニクロの可能性
つまり、IT企業をはじめとするグローバル企業が“F1ビジネス”の自社ブランドへの貢献を認識する一方で、日本企業は参戦機会を制限しているのではないか――とすら感じられる。
トヨタのワークスドライバー、平川亮選手とマクラーレンF1チームがリザーブ契約を結んだことが話題になっている。しかし、リザーブドライバーだけでも10人以上いるため、彼の存在感を示すのは容易ではないだろう。
日本企業が“F1ビジネス”の世界で存在感を示すのは難しいのだろうか。筆者はまだ可能性があると考えている。
F1は長年、アパレルブランドと密接な関係を築いてきた。フェラーリチームのふたりのドライバーは、イタリアの高級スーツブランド・アルマーニのイメージキャラクターも務めている。角田選手が所属するチームのスポンサー・アルファタウリもアパレルブランドだ。
例えば、プロスポーツ選手のサポートに熱心なユニクロが、エアリズムやヒートテックなどの技術を駆使した高機能ドライビングスーツを開発し、チームへの供給とともにスポンサーになれば、同社のブランドイメージに大きく貢献するのではないか。また、ユニクロのグローバルマーケティングにおける高機能・高付加価値化にもつながるはずだ。