トヨタ女性管理職「3.4%」 ホンダは「2.4%」 ごりごり“男社会”な自動車メーカー、男女平等はいつ達成するのか
一般に自動車メーカーといえば「男社会」のイメージが強いが、だからこそ女性の意見が必要であり、経営陣から従業員までジェンダーバランス向上に当然ながら取り組んでいる。
職場環境の改善
女性の従業員を増やしていくには、職場環境の改善も必要である。託児所の設置、男女問わず子どもが小学校6年生になるまで利用できる時短勤務の制度、男性が育休取得前のキャリア構築セミナーなどを行っている。
在宅勤務については2006（平成18）年から実施しており、現在は生産工程を除く全社員対象に利用上限時間のないリモートワーク制度を設けている。そのため、時短勤務をしなくても済むようになった人が増えている（2023年3月10日最終更新、『The Asahi Shimbun SDGs ACTION』）。
なお、女性だけでなく、LTBTQ+の人々が生きやすい環境づくりにも力を入れている。2014年よりセミナーやeラーニングでジェンダーダイバーシティやアンコンシャス・バイアス（無意識の偏見）の啓発活動を行う。
同性婚にも適用の
・休暇制度結婚祝い金の支給
・ユニバーサルトイレの設置
・健康診断日程の個別設定
や、日本最大のLGBTイベント「東京レインボープライド」に2017年から参加し6年連続で最高ランクの「ゴールド」を受賞するといったように、配慮をきちんと形にしている。
ジェンダーダイバーシティが進めば、多様なバックグラウンドを持つ人々がさまざまな視点でアイデアを出すことができる。
自動車メーカーが、今後も日産を中心に国際的にも誇れる取り組みを続けていくことに期待したい。