自動車業界で激化する「ITエンジニア争奪戦」 永遠の課題「ソフトウエア標準化」で電子制御ユニット開発を効率化できるか

ホンダ・トヨタのソフト人材対策

　日本経済新聞は5月29日、ホンダがソフトウエア人材を2030年に現在の倍の1万人に引き上げると伝えた。なお、トヨタも2025年までに約9000人を再教育し、ソフト人材に転身させる。

　ソフトウエアが必要となる自動車の電子化の歴史は古く、1978（昭和53）年に米国のゼネラルモータースとフォードが排ガス規制対応のため、マイコンでエンジンを精密に制御するシステムを量産化。日本では1979年に日産、1980年にトヨタが続いた。

　電子制御は、まずブレーキやエアバック等の安全装備、情報通信（ナビ）や快適装備（空調）などへ広がった。

　そして、ハイブリッド（HV）駆動制御や電動車用電池の温度制御などを経て、今や自動運転という巨大システムが世界各国で開発されている。

激増する自動車の電子制御

　車1台あたりの電子制御ユニット（ECU）数の平均は、

・2016年：21.6個
・2021年：29.6個
・2035年：46.6個

で、市場規模は約34兆円になると予測される。現在でも一部の高級車では100個を超えるともいわれている。

　特に、自動車製品に占める制御ソフトウエアの比率が高まっている。2000（平成12）年時点で、ソースコードの行数は100万行程度だったが、2010年のシボレー・ボルトは1000万行、日産は2016年に1億行を超え、2020年には

「10億行」

を超えた。今後、高度運転支援（ADAS）や自動運転（AD）にともない、さらに増加する。

　なお、F-35戦闘機のコード行数は2400万行、マイクロソフトオフィス2013は4400万行といわれていることから、車用ソフトウエアの複雑さは突出しているのがわかる。