「充電ナシ」で走り続けるEV!? 東大院が生み出した新技術で、いよいよ爆速普及にリーチか?

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日本における電気自動車の販売台数は、乗用車全体のわずか1.4%。ネックのひとつとも言われる充電設備の不足について

東大による「新システム」とは何か

タイヤ内需給システムの実験車両(画像:東京大学大学院サイト)
タイヤ内需給システムの実験車両(画像:東京大学大学院サイト)

 EVの普及に課題を抱えるなか、東京大学大学院は2023年1月、複数の企業との連係により「EV走行中に給電する技術」の共同開発に成功。タイヤ内に電力を給電し、さらに車体へと給電する「タイヤ内給電システム」を開発したと発表した。

 同開発は、同大学院・新領域創成科学研究科の教授を中心に、デンソー、日本精工、ブリヂストン、ロームが参加した「SDGsを実現するモビリティ技術のオープンイノベーション社会連携講座」によるものという。

 2023年2月に行われた、自動車技術会電気動力技術部門委員会が主催するシンポジウムでも発表され、期待を集めている。

 そもそも、EVの走行には当然電力が必要であり、航続距離を延ばすためにより多くのバッテリーを搭載しなければならない。

 しかしバッテリーが重くなれば、その分車を動かすために大きなエネルギーが必要になってしまう。おまけに大容量バッテリーの製造過程で「温室効果ガス」が排出される点や、バッテリー大量使用による車体価格の高騰につながる点も課題となっていた。

 しかし今回東大の発表した新システムは、上記で説明した「バッテリーにありがちなジレンマ」から解放される画期的な開発と言えるだろう。

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