2022年は「EV元年」のはずじゃなかったのか？「購入予定なし」9割の衝撃、納得の理由とは

全国のドライバー1000人超に対して実施された「電気自動車に関するアンケート調査」によると、EV購入の予定は「ない」と回答した人の割合は86.3%。大衆車として広がりを見せるには、まだまだ課題を抱えている。

年代別の回答から見えてくるものとは

　前項の質問を、20代から60代までの年代別にまとめた結果がある。

　EVをすでに持っていると回答したのは、どの世代も極めて少ない。最多の40代が3.5%、次いで60代が3.3%。30、50代はそれぞれ1%前後で、20代に至っては0%だ。

「将来的には欲しい」と考えるのは50、60代で約半数。一方、20代では37.0%と全世代で最も少ない割合にとどまり、逆に「欲しいとは思わない」が52.2%と過半数に上った。

　比較的家計に余裕があるとみられる中高年世代には、一定の関心が広がっている状況が見て取れる。すでに所有しているか、欲しい、もしくは将来的には欲しいと回答した割合は、40代で計67.1%、50代で同72.1%を占める。

　こうした関心層は今後、充電設備といったインフラが充実したり、量産化などにより販売価格が下がったりすればEVを乗りこなすようになる可能性は高い。

　普及に向けて課題となるのは、20代を中心とした若年層だろう。「欲しいとは思わない」が過半数を占めるという状況は、他世代と比較しても突出している。

　彼らがEVに関心を示さない根本的な理由を把握していかない限り、先々にわたっての普及促進は望めない恐れがある。

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