「自宅にいながら船を操縦」 船員不足に悩む海運業界に差し込んだ「自動運航船」という名の光
輸出入の99%超を海運に頼っている日本。そんななか、注目されているのが自動運航だ。いったいどのようなメリットがあるのだろうか。
自動運航の実現は夢物語ではない
海洋船舶の支援を主とする日本財団は、海運会社、通信会社、保険会社、ITベンチャーなどとともに、自動運航船の実用化に向けた取り組みを進めている。
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その主体となるコンソーシアムのひとつであるDFFAS（Designing the Future of Full Autonomous Ship）は、2021年9月に陸上からの遠隔操船を可能とするフリートオペレーションセンターを千葉市に開設した。そして、2022年2月には、東京港と津松阪港（三重県松阪市）の間での実証実験を実施し、船が多数行き交う海域での自動運航に世界で初めて成功したのである。
日本財団は、2025年までに自動運航船を実用化するとの目標を掲げている。その期限内での達成が困難であったとしても、遠からず実用化を成し遂げられるのではないか。さすれば、徐々に自動運航船が増えていくことで、船員不足の問題は解消し、日本の物流はよりサステナブルになる。
世界に先駆けて自動運航船を実用化できれば、新たな輸出産業とすることも夢ではない。海運立国復活への道は、自動運航の実現に託されているといっても過言ではないのである。