なんと一般人の4割がEV・PHEVに関心！ ただし予算は「250万円未満」、この現状に日本市場は迅速対応できるか

圧倒的なガソリン車・ハイブリッド車

「持つ」消費者を見た場合、自家用車を購入する際に最も重視するのは、やはり車両購入価格、燃費、維持費等含めた総保有コスト（TCO）だ。地方において「日常生活の足」である自家用車、という観点からもうなずける。

　この文脈からは、根強い小型車人気や、軽自動車が不動のNo.1である理由が容易に想像できる。なお、ボディタイプの人気という視点では、スポーツタイプ多目的車（SUV）人気は引き続き、という点も補足しておきたい。

　また、昨今の燃料高の影響から、「コスト」の相対的な“差”は小さくなってきたと言えるが、消費者が選択するパワートレインは現時点で、圧倒的な2強としてガソリン自動車とハイブリッド車（HEV）だ。そんななかでも、消費者の約25%がプラグインハイブリッド車（PHEV）・電気自動車（EV）を検討している点は注目に値するだろう。

「コスト」を最重要視するわが国の消費者について、その典型例を考察してみると

「予算総額200～249万円。支払い手段は現金」

という像が浮かび上がる。

　これは、ボディタイプおよびパワートレインの選択と一貫する像とも言えよう。

　また、これほどの高額商品であるにも関わらず、“現金主義”である消費者の嗜好はとても興味深く、月々の支払額の安さなど、合理的な訴求ポイントがあるリースや残価設定クレジットが、まだまだ苦戦している原因のひとつなのかもしれない。

高まる環境への関心

　興味深いことに、PHEV・EVを選択する動機の第1位は

「環境にやさしい」

ことであり、国家の政策、企業の製品開発はもとより、消費者・行動レベルにおいても、“環境”意識が高まっていると言えるだろう。

　PHEV・EVの購入意向を持つ消費者の属性を見ると、地方よりも都市在住者の方が、また所得にも比例して、購入意向が若干高くなっているようだ。

　前者については、市中の充電インフラの整備状況が大きな因子であり、後者については、補助金はあれども車両本体価格の割高感がまだまだ拭えないということが考えられるだろう。

　さらに、賃貸の集合住宅に居住する消費者について購入意向が低くなっており、これは、充電器設定の難易度が購入意向に対して重大な影響を持つことを示唆すると言えそうだ。