なぜ日本人は「EVシフト」に対して慎重姿勢を崩さないのか？ 購入意向はわずか8.8%！ 世界で電動化が進むなか日本市場で何が起きているのか――クルマ選びを左右する条件とは
世界のEV販売が年間2000万台を超えシェア25%に達する一方、日本の次期購入意向はガソリン車が43.6%で最多、EVは8.8%にとどまる。背景にあるのは、残価志向や車検など生活の現実に基づく慎重なリスク回避姿勢だ。世界的な電動化の波と乖離する国内市場のデータから、技術と購買行動のリアルな隔たりを追う。
世界の潮流と日本市場の慎重な姿勢
電気自動車（EV）や自動運転など、クルマを取り巻く技術と選択肢がかつてないほど広がるなか、マイカーの買い替えを検討している20～60代の男女330人を対象にユーポス（大阪府大阪市）が2026年8月21日～22日に実施した調査（2026年9月8日発表）では、次に購入したい車の最多はガソリン車の43.6%だった。次いでハイブリッド車（HV）が31.5%、プラグインハイブリッド車（PHV）が10.9%となり、EVは8.8%にとどまった。
国際エネルギー機関（IEA）の公式年次報告書「Global EV Outlook 2026」によれば、2025年の世界のEV年間販売台数は前年比20%増を記録して2000万台の大台を突破し、新車販売の25%を占める歴史的マイルストーンに達した。
2021年以降に定着した年間約350万台の販売増というトレンドが5年連続で維持された形だ。減少傾向にあったバッテリー式電気自動車（BEV）の比率も65%に回復し（レンジエクステンダーは7%未満へ低下）、世界の自動車保有台数の約5%が電動化されたことで、日量120万バレルの石油需要削減効果をもたらしている。
2026年には、中国の補助金削減や米国の戦略見直しなどにより、販売台数は約2300万台（前年比約10%増）と成長のモデレート化が予測されているものの、グローバル市場でEVが急速に受け入れられている事実に変わりはない。一方、日本市場では依然として内燃機関（ICE）を基盤とした技術への支持が厚い。この世界的な流れとの違いは何を意味するのか。