女性トラックドライバーが全然増えない根本理由！ わずか「4.6%」にとどまる辛らつ現実――男性社会の「長距離・手荷役」は変われるのか？
2030年に輸送能力の34.1%が不足する危機に直面する物流業界。ドライバーの50歳以上が51%を占める一方、女性比率は4.6%に留まる。平均年収408万円と稼げるポテンシャルを秘める中、設備や荷役の改善を通じた「働き方の構造改革」が進む。女性を呼び込む変革は、業界全体の持続可能性を握る起爆剤だ。
段階的なキャリア形成が育む高収入
人材確保では、入口のハードルとキャリアパスの設計も重要だ。
2017年に準中型免許が新設されたことで、18歳から地域内輸送の主力である2tトラックを運転できるようになった。実際、中型免許（女性比率4.8%）や準中型免許（同3.8%）を保有する女性は合わせて545万人以上存在し、環境さえ整えば即戦力となり得る
「潜在女性ドライバー」
は豊富にいる。しかし、免許を持っていることと、大型トラックのドライバーとして働けることは別問題である。
未経験者の場合、最初はバンや小型車などから仕事を始め、経験を積んで中型車へ移る段階的なキャリア形成を用意できるかどうかが、定着率を大きく左右する。
一方で、仕事としての「収入」は極めて魅力的だ。厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」によると、日本の女性全体の平均年収が約302万円であるのに対し、女性トラックドライバーの平均年収は約408万円。同一条件であれば性別による基本給格差はなく、大型車へのステップアップや長距離へのシフトにより、年収600万円以上を稼ぎ出す女性ドライバーも実在する。
「稼げる仕事」としてのポテンシャルは十分にある。だからこそ、それを「働きやすい仕事」とどう両立させるかが問われているのだ。