なぜ日本人は「海水浴」へ行かなくなったのか？ ピーク時9割減の根本理由とは？ 崩れ始めた“遠出レジャー”の前提

滞在・体験型へ向かう海辺利用の転換

　もっとも、日本人が海とのつながりを完全に絶ったわけではない。

　いま起きているのは、利用目的の質的な転換だ。神奈川県の逗子海水浴場では、猛暑対策として2026年の海開きを例年より遅らせ、開設期間を9月まで延長した。

　14時以降に飲食目的で訪れる客層の増加に合わせ、海の家の営業時間も延長している。殺人的な暑さと大渋滞が集中する日中を避け、あえて夕方から夜間へ行動時間をシフトさせることで、道中や滞在時のストレスを劇的に緩和しようという生活者の知恵だ。

　手荷物負担をゼロに近づける仕組みづくりもカギを握る。先行する欧州のリゾート（スペインのコスタ・デル・ソルやフランスのコート・ダジュールなど）では、砂浜一帯にパラソルとチェアのセットが並び、1日25～30ユーロ（約4000～5000円）程度でレンタルできる事業モデルが確立されている。自前で重い機材を運ぶ必要がない手ぶらのアプローチに加え、背後には清潔な常設レストランや商業施設が控えており、若者のみならず高齢者までもが日常的に憩う持続可能な滞在空間が完成している（『デイリー新潮』2026年7月29日付け）。

　日本国内でも、逗子海岸ウォーターパークが2025年に延べ2万8000人を集め過去最高の来場を記録するなど、体験型コンテンツを軸にした新しいサービスが芽生え始めた。現地で必要な道具やサービスを調達できる環境が整えば、消費者は身軽な状態で電車やカーシェアといった軽量な手段を用いてアクセスできるようになる。

　最近では海水浴場という特定の行動を縛る名称を廃し、ビーチと呼称を変えて通年利用可能な多目的空間へと再編する動きも目立つ。沖縄県ではすでに水着に着替えることなくTシャツ姿で海に入り、浜辺でバーベキューを楽しむスタイルが主流を占める。

　本州各地でも海の家に本格的なバーベキュー機材やカフェ機能を持たせて常設化する事例が増え、実際に海で泳ぐのは利用客の3割程度にとどまり、大半が古着マーケットや体験イベントを目当てに訪れる施設も登場している。

　泳ぎに行く場所として限定すれば猛暑や準備の手間が足かせになるが、

・飲食
・体験
・景観
・コミュニティー

など、複数の価値を掛け合わせることで新たな客層を呼び込む芽は確実に育っているのだ。