意外と知らない? インターチェンジの近くに「ラブホテル」がやたらと多い理由

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かつてモータリゼーション期にIC周辺へ集積したラブホテル。年約110軒のペースで減少し4,724軒(2023年)となった背景には、土地の主役を巡る地代構造の逆転がある。EC拡大や物流問題を受け、巨額資本を誇る物流REITや自動運転拠点へと急再編されるロードサイド経済の最前線に迫る。

IC周辺のロードサイド空間変遷と経済構造

インターチェンジ(画像:写真AC)
インターチェンジ(画像:写真AC)

 高速道路のインターチェンジ(IC)周辺を走っていると、ひときわ目立つ看板や特徴的な外観の建物に気づくことがある。ラブホテルだ。

 なぜラブホテルはIC周辺に集まったのか。背景には、偶然の立地選択ではなく、日本のモータリゼーション、高速道路整備、都市計画、土地利用の変化が複雑に絡んでいる。高速道路という全国規模の交通網と地域の土地利用規制が重なるIC周辺は、車で移動する人々から効率よく利益を生み出すための場所だったからだ。

 ただし、現在起きている変化は、特定業態が減ったという話にとどまらない。より大きな視点で見ると、IC周辺という限られた土地の主役を巡る「Bid Rent(入札地代)」の逆転が起きている。Bid Rentとは、その土地から最大の利益を生み出せる事業者が、最も高い地代(購入額・賃料)を支払う能力を持ち、結果としてその土地を制するという不動産経済学の基本原理である。

 かつて個人の移動や娯楽消費を支えた特異な商業空間は、いま物流や次世代モビリティという社会インフラ拠点へと、経済の原理に従って急速な構造再編を遂げつつあるのだ。

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