「ガソリン200円」時代でクルマ選びは変わるのか？ 6割が電動車を検討、消費者が重視し始めた意外な条件

ガソリン高騰と生活防衛のリアル

　ガソリン価格の上昇が続くなか、消費者のクルマ選びに変化の兆しが出ている。燃料費負担への意識が高まり、次回の買い替えで電動車（ハイブリッド車〈HV〉、プラグインハイブリッド車〈PHV〉、バッテリー電気自動車〈BEV〉など）を検討するユーザーが増えているためだ。

　一方で、その中身を見ると、消費者が一斉にBEVへ向かっているわけではない。選択肢として最も支持されているのはHVであり、燃料費を抑えながら現在の利用スタイルを維持できる点が評価されている。ガソリン価格の上昇は、クルマの電動化を後押しする要因になっている。しかし、その変化はエンジン車からBEVへという単純な流れではなく、利用環境や経済条件によって異なる選択へ分かれている。

　KINTO（愛知県名古屋市）が2026年6月に実施したガソリン価格高騰と電動車に関する意識調査によると、現在ガソリン車、HV、PHVを保有し、月1回以上クルマを使用するドライバー330人のうち、77.8%がガソリン価格の値上がりを家計負担と感じている。内訳を見ると、かなり負担に感じるが34.5%、やや負担に感じるが43.3%だった。

　調査対象者の利用頻度を見ると、ほぼ毎日が53.6%、週に2～3日程度が27.0%となっており、多くのドライバーにとってクルマは生活に密接した移動手段となっているそのため、ガソリン価格上昇への対応もクルマを手放すという方向だけではなく、燃料消費を抑える方法へ向かっている。

　ガソリン代節約のために実践していることでは、エコドライブを心がけるが40.6%で最多となり、安いガソリンスタンドを利用するが36.7%、クルマの使用回数や頻度を減らすが31.2%で続いた。燃料価格への対応は、まず現在のクルマの使い方を変えるところから始まっているのだ。