「まさかファミレスより多いなんて知らなかった」全国1.5万店舗のトランクルーム――なぜ人々は“家の外”に預け始めたのか？
市場規模1000億円へ迫り、ファミレス超の店舗数となったトランクルーム。2026年上半期の検索データでは、東京駅のほか城東エリアが急伸した。背景にあるのは、住宅縮小にともなう「収納の外部化」と法人の小口物流ハブ需要だ。単なる物置から、生活と物流を支える次世代都市インフラへと変貌する最前線を追う。
駅データが映す「収納」の新しい地図
「収納」は住まいの中だけで完結するもの――。そうした前提が少しずつ変わり始めているのかもしれない。
実際、日本のトランクルーム市場は急速な拡大を続けている。2024年の市場規模は約850億円に到達し、全国の店舗数は約1万4860店舗と、今やファミリーレストランの数（約1万店舗）を上回る規模となった。2025年には1000億円規模への到達も予測されるなど、生活インフラとしての定着が進んでいる。
全国のトランクルーム検索サイト「eトランク」を運営するe-portalが公表した2026年上半期の東京都内駅別アクセスランキング（2026年7月10日発表）では、東京駅が前年に続いて首位となった。一方で、西葛西駅が15位から6位、北千住駅が14位から7位、錦糸町駅が22位から9位へと順位を大きく伸ばし、城東エリアの存在感が高まった。
この調査は、eトランク編集部が2026年1月1日から6月30日までの東京都内駅ページへのアクセスを対象に、Google Analytics 4で集計したものである。利用実績ではなく検索アクセスを分析したデータであり、
「どの駅周辺で収納スペースへの関心が高まっているか」
を示す指標といえる。注目すべきなのは、上位が都心のビジネス街だけで占められていない点だ。東京駅、新橋駅、五反田駅といったオフィス街に加え、
・葛西駅
・西葛西駅
・北千住駅
・高円寺駅
など住宅地も並んでいる。駅前収納への関心は、特定の地域ではなく、多様な都市機能を持つ駅へ広がっていることがうかがえる。