「ひかり・こだま増発で地域経済が変わる？」 建設費11兆円でも進めるリニア計画――東海道新幹線はどう変わるのか

巨大プロジェクトを巡る価値とコスト

　東京と大阪を約1時間強で結ぶ――。最高速度505km/hの超電導磁気浮上式鉄道（超電導リニア）により、日本の三大都市圏を一体的な経済圏へと近づける構想が本格化しつつある。

　リニア中央新幹線は、現在の東海道新幹線の輸送力逼迫や老朽化への対応という役割を担いつつ、移動時間を短縮する交通インフラの枠組みを超え、日本の産業構造や都市配置に広範な影響を与える可能性を持つプロジェクトだ。これは鉄道事業者が拠点間を結ぶ移動手段の提供者から、三大都市圏が連動する新たな社会基盤の担い手へと役割を広げる流れとも重なる。

　一方、建設費は品川～名古屋間だけで当初想定の5兆5200億円から約11兆円へと増加し、環境への配慮や工事の工程管理など、大規模インフラ特有の多面的な課題への対応も急務となっている。

　このプロジェクトを評価する際、問われるのは

「必要か不要か」

という二者択一の判断ではない。時間短縮によってもたらされる経済価値の広がりと、それを支えるために社会が負担するコストのバランスをどのように捉えるかという多角的な視点である。