「なぜ今さらマニュアル車なのか？」 新車比率2%でも動きが止まらないワケ──“消えゆくはずの技術”に何が起きているのか
日本の新車市場でMT車はわずか2%。しかしトヨタやスバルは既存技術を活かし高価格モデルを投入。EV化進む中、体験価値を前面に出したニッチ戦略で一台あたり利益を最大化している。
市場規模とMT復活
日本の新車市場で、マニュアルトランスミッション（MT）車の比率はわずか1～2%にとどまる。それでも2026年に入って、トヨタやスバルが相次いでMTモデルを投入している。EVへの転換が進み、内燃機関車の終焉が現実味を帯びるなか、各社がこの市場に注力する
理由は、開発コストを回収し終えた既存技術を生かして効率的に利益を得る戦略にある。供給が限られることで生まれた需給の逆転を背景に、一台あたりの利益率を最大化するビジネスモデルが成立している。保有する経営資源を生かし、収益を確実に積み上げるニッチ高単価戦略の実態を分析する。
電動化時代の体験価値
日本の新車市場で、オートマチックトランスミッション（AT）の進化によって、燃費や変速速度などでMTがATを上回る場面はほとんどない。それでも2026年に入り、国内メーカーはMT車を相次いで投入している。
トヨタ自動車は2月、主力コンパクトカー「ヤリス」の特別仕様車「Z URBANO（ウルバーノ）」に6速MTを追加した。スバルも1月、約6年ぶりにMTを搭載したスポーツセダン「WRX STI Sport#（シャープ）」のプロトタイプを公開している。ダイハツ車のチューニングブランドでは、ミラ イースをベースにターボと5速MTを組み合わせたカスタム車両も披露された。
こうした動きの背景には、性能が均一化しやすい
「電気自動車（EV）に対抗する価値」
として、操作の不自由さを自ら楽しむ体験が注目されたことがある。内燃機関車を手足のように操る体験が、近い将来失われるかもしれないとの危惧が、一部の熱心な需要を生んでいる。2026年というタイミングは、内燃機関車を購入できる
「実質的な最終局面」
とされ、将来の希少性を見越した資産確保の動きが、この市場の土台となっている。